2017.06.20

「美容室が美容師を雇ってはいけない時代がやってきた」

収益の柱を多面的にしてリスクを回避する

タイトルは完全に“釣り”です。申し訳ありません。



とはいえ、その意味は大きく外れていません。


もはや美容師さん(新卒)を雇用したくとも、人口が少ないために、多くのサロン企業が新卒美容師さんたちを採用できなくなっています。

それに加えて新規客は減っている、
美容に対するお客さまの可処分も減っている、
また比例するように雇用環境は厳しくなっています。

若手たちに、2~3年、さらには4、5年とアシスタント期を過ごして、技術を身に付けさせてあげることすら、難しい人たちが増えています。

非美容師を雇用する必然性



ここはひとつ、


美容室だからといって、


美容免許を持っている人だけを雇わなければいけないわけじゃない


という諦めに近い開き直り的発想も必要だと思います。


美容室はちゃんと営業しながら、複合的なサービスを、免許不要の領域で広げていく。

実は生産性はこちらのほうが高くなったりします。また正規雇用でなくてもよい人も多いものです。


私の知り合いのサロンでは、様々な形で、このケースをはじめています。

基礎になるのは美容室業



とはいえ、ベースになるのは美容室。


ここが根っこにあるから、同業との区別化ができることだけは、忘れてはいけない、と思います。


以前、サロンのM&Aについて話題にしたことがありますが、美容室だけではなく、ほかの業態を買い取ったり、連携したりしてもいいわけです。

美容と関わり、自社のお客様のためになるなら、美容室にこだわる必要性はありません。


大切なのは、利益率を高めて社員に安定と利益を還元し、チャレンジできる場を作り続けること。

そして、その結果、お客さまにとっての利益が高まること。


このサイクルができるなら、ひとつにこだわる必然性はないのだと思います。




この記事を書いた人
石渡武臣

美容室業に求められている新しいビジネスの可能性を”デジタル化”を武器として、支援していきます。業界に”今までなかった”を”あって良かった”に変えていく。ぜひ、ご期待ください。